地域の快適をクリエイト

平田工業株式会社では、電気通信工事を通し皆様が快適に生活を送れる様、日々業務に取り組んでいます。
また、お客様と共に安全・安心を創造して行きます。

会社概要

ご挨拶

弊社は、創業以来、電気通信工事会社として培ってきた技術力、
経験を基盤として実績を重ねてまいりました。

これからも時流を捉え、日々進歩する通信工事技術を積極的に学び、
現場での安全・高品質を最優先し、お客様のニーズにお応えして、
より高度なサービスのご提供ができるよう一層の努力を
重ねてまいります。

電気通信工事をとおして、
社会のお役にたっていきたいと念願しております。




会社概要

商号 平田工業株式会社
設立
平成3年3月25日
代表者 立野 光彦
資本金
1,000万円
所在地 [本社]
〒290-0056
千葉県市原市五井8970-1
TEL 0436-21-1361 FAX 0436-21-1397

工事部 TEL 0436-37-1086 FAX 0436-37-1087
従業員数 20名
取引銀行 千葉興業銀行 京葉銀行 千葉信用金庫
業務内容電気工事 電気通信工事
許可届出
建設業許可
 千葉県知事許可 (般-25)第37215号 電気通信工事業
 千葉県知事許可 (般-28)第37215号 電気工事業
千葉県知事登録 電気工事業者 第190054号
特定労働者派遣事業 特12-303010
加盟団体
電力通信工事研究会
資格教育
1級無線技術士
電気通信主任技術者(第1種伝送交換)
電気工事士1種
電気工事士2種
2級有線テレビ放送技術者
光ファイバー接続認定(電力通信)
情報ネットワーク技術者 DD1種
情報ネットワーク技術者 DDAI総合
消防設備士(甲種4種)
登録安全衛生推進者
安全衛生責任者
電気所構内作業安全教育
高圧特別高圧電気取扱者教育
低圧電気取扱者教育
足場の組み立て等作業主任者
建築物等の鉄骨組み立て等作業主任者
地山の掘削及び土留め支保工作業主任者
玉掛け
小型移動式クレーン運転
酸素欠乏硫化水素危険作業主任者
小型フォークリフト運転
高所作業車運転
小型車両系建設機械運転
穴掘建柱車特別教育

会社沿革

1985年4月(昭和60年) 前社長により、土木工事・各種プラント工事を主とする平田工業を創業。
1991年3月25日(平成3年) 有限会社平田工業として、千葉県市原市平田39番地にて設立。
1993年7月1日(平成5年) 通信工事部を設立し、ケーブルテレビ施設建設工事に参入。
1996年12月1日(平成8年) 現代表が代表取締役に就任。
1999年8月(平成11年) 関工電設工業(株)様の協力会社として、東京電力(株)電力光通信工事に参入。
2001年4月(平成13年) 子会社、コムテック有限会社を設立し、CATV局様より契約をいただき、柏、我孫子、鎌ヶ谷、
八千代地区 SDU(加入者様宅引込)工事を受注。
2004年4月(平成16年) 株式会社東京エネシス様より、契約をいただき協力会社として、
CATV局様の施設保守メンテナンス・お客様宅引込宅内工事・通信事業者様・
FTTH工事を受注。
2007年7月19日(平成19年) 平田工業株式会社へ組織変更。千葉県市原市五井中央東1-3-16へ本社移転。
2007年8月(平成19年) 株式会社東京エネシス様、協力会社として移動体無線基地局工事に参入。

所在地

 

行動指針

1. お客様第一主義

お客様第一主義に徹し、常に誠実かつ節度ある態度で行動し、お客様の満足と信頼を獲得するよう努めます。

2. 法令の遵守

個人情報・顧客情報の保護などの法令及び会社の規程等を遵守し、社会的良識を持って行動します。


3. QCDS

お客様に満足いただける工事を高品質(Quality)・適正価格(Cost)・納期厳守(Delivery)・高生産性(Speed)で提供します。


4. 最良の技術

不断の技術力向上を図ることにより、お客様に満足いただける工事を最良の技術で提供します。

(不断:絶えないこと いつまでも続くこと)


5. 自己研鑽、自己改革

常に向上心をもって 人間形成に努め、社会の変化に順応できる自己研鑽、自己改革に励みます。

創造する力、感動する心、謙虚な姿勢を大切にします。
(自己研鑽:自分自身の能力スキルを鍛え 磨きをかける事)
(自己改革:自分自身の考え方や姿勢を新しく入れ替える)


6. 健全な職場環境

従業員の個性と人格を尊重し、一人ひとりがその個性と能力に応じてフルに力を発揮することができる職場環境を醸成します。また、従業員のゆとりと豊かさを実現でき、働く喜びと生き甲斐がもてる社風を作ります。


7. 会社の継続的な成長と発展

迅速な意思決定と俊敏な行動により、経営の効率化を図り収益性を高めて取引先の信頼に応えるとともに、会社の継続的な成長と発展を目指します。